私達と一般的な人事コンサル・研修会社との違い
93パーセントの研修が効果を実感できない理由
日本能率協会の調査では、研修実施企業の93パーセントが効果を実感できていないという現実があります 。
※ 出典元:一般社団法人日本能率協会(JMA)「日本企業の経営課題2024(第45回 企業経営課題に関する調査)」
その原因は、現場の行動変数(真のKPI)を特定せず、知識のインプットのみで終わるためです
コンサルティングやファシリテーターにとどまらず、
「ジェネレーター」として、社内メンバーとして参画し
「専門性の共有・意見調整・現場推進・実務」の
すべてを実施します

ジェネレーターとは
教師でいえば、生徒・学生に教える「ティーチャー」や、議論や話し合いを促す「ファシリテーター」でもなく、生徒・学生のなかに入り一緒にプロジェクトや探究に取り組む人。
親で言えば、子どもに何かを「させる」のではなく、子どもと一緒に取り組み、むしろ自分の方がより楽しんでしまう人。
仕事や研究のプロジェクトでいうと、みんなを導くリーダーとしてメンバーを統括したりタスクを割り振ったりするだけでなく、自分もプレイング・リーダーとして、メンバーの一人としてベタな作業もやり、一緒につくっていく側に立つ。
【引用】市川力・井庭崇「ジェネレーター 学びと活動の生成」
下記課題に寄り添う形で我々は経営・組織 & 人材開発に併走します
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社内に人事を回せるリソースがないので、アドバイスだけではなく現場推進や実務もお願いしたい
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なかなか忙しすぎる現場を巻き込みながら、
組織開発を実施できない -
定例ではなく、問題があったときに
即時的に相談したい -
取り決めした範囲外の
突発的な人・組織の問題を解決したい
メトリクスマネジメント・プログラムが選ばれる5つの理由
| 種類 | メトリクスマネジメント・プログラム |
一般的な研修 |
|---|---|---|
| AI活用 | 研修のみでなく、独自のAIツールも併用して現場推進・実務・運用・研修まで一貫して対応可能。 AIが営業・面談データをリアルタイムに分析。個人に最適な改善アクションを提示し、マネージャーの経験や勘に頼らず成長できる科学的な組織を実現。 |
講師個人の経験やノウハウに依存。受講者ごとの課題に合わせた個別対応は難しく、一律的な内容になりがち。 |
| 伴走期間 | 研修で終わりではなく、12ヶ月間の伴走フォローで現場への定着を支援。ツール活用サポートと定期的な振り返りで、学びを確実に成果へつなげます。 | 研修当日〜数日間で完結。現場に戻った後のフォローがなく、学んだ内容が定着しないまま元の行動に戻ってしまうケースが大半。 |
| 助成金対応 | 人材開発支援助成金の活用で実質75%OFFでの導入が可能。煩雑な申請手続きもサポートするため、助成金の活用が初めての企業でも安心。 | 助成金に対応していない、または申請サポートがない場合が多く、費用は全額自己負担になることがほとんど。 |
| 返金保証 | 60日間の全額返金保証付き。導入後に効果を実感できなければ全額返金。成果に自信があるからこそ実現できる、リスクゼロの保証制度です。 | 返金保証を設けている研修会社はほぼ存在しません。効果が出なくても費用は返金されず、投資対効果が不透明なまま導入することになります。 |
| データ活用 | 営業・目標達成プロセスの各指標(メトリクス)を可視化し、属人化していた「売れる理由」「目標達成の理由」をデータで解明。再現可能な型として組織全体に実装します。 | 成果の振り返りは受講者の感想や定性的なアンケートが中心。数値に基づく効果測定や継続的な改善の仕組みがありません。 |
パフォーマンス・マネジメント / 1on1 / 人事評価 /
目標達成支援ツール「コチーム」も同時提供することで、
現場のマネジメントや組織構築力強化を実現
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1on1の質向上・時間短縮化でマネージャーを楽に -
全社・部門・個人の目標がツリー構造で一覧可視化
人事評価に関する目標管理シートとして活用可能
また、支援が必要な目標は1on1でわかりやすく支援可能 -
登録された目標をベースに人事評価に必要な全ての機能と人事データベースを搭載
このように1on1 / 人事評価 / 目標管理 を支援するツール「コチーム」も同時に使用することで、
現場のマネジメント力、組織構築力の強化を実現します
経営・人事の経験、もしくは
コンサルティング実務経験が豊富なメンバーが併走、研修実施
※ 組織・人材開発以外の「営業・マーケティング施策」も実施可能

主に中堅中小企業における経営経験があるメンバーがご支援させていただくので「経営者のリアルな課題・実施してほしいこと」を汲み取る能力が、人事専門のコンサルティング会社様と比較して特徴的だと考えています。
また、人・組織の課題は、現場の課題(営業やマーケティング強化)に直結するケースが多々ありますが、そのときは需要があれば、人・組織の課題解決のため、現場側の課題解決にも併走し、「経営層・現場が一番求めている」ビジネス課題解決を狙います。

人事施策を初めて実践される方へ
組織・人材開発や研修を本格的に実施することになり、「何から手を付けるべきかわからない」といった方に向けて、人事施策の基本的な知識や、ご依頼先を選定される際に気をつけるべき点をまとめています。



